- 職場においてメンタルヘルスに問題のある従業員が発生すると遅刻、作業能率の低下、さらに病休などの問題が起こり、まずその個人の担当すべき仕事の達成率が当然低下します。精神障害は悪化すると回復まで時間を必要とするものも多く、さらにそのことにより上司や同僚など残りの職場のメンバーへの負担が増大し、最終的に職場全体の雰囲気、モチベーションが低下する事態を引き起こしかねません。精神障害も早期発見早期治療が良いことは申すまでもありません。問題を抱えている従業員が発生するとすみやかに当社と連絡を取り、適切な対応を図ることで職場への影響を最小限にくい止めることができます。
- 市中にメンタルクリニックが増えてきた現在でも精神科医療施設の入り口をくぐることに抵抗を感じる方がいらっしゃることは残念ながら現実です。またそうした抵抗から気のせいとか疲れということで片づけられて病気が悪化してしまうことが見受けられます。メンタルヘルスに問題があると思われる従業員の方がいらっしゃってもなかなか精神科受診を勧められないでお困りになることもあると思います。当社にご連絡いただきますと経験のある相談員が御本人とまずお会いして、その上で医療の介入の必要性を認めますと精神科医がオフイスでお会いする形でアセスメント（評価）を行います。いきなり病院ということではなくご本人とワンクッション置いて信頼関係を得た上でその次のステップに進みますので、もし通院、入院治療が必要な段階と判断されても医療への導入がスムースと思います。
- 企業にとって中心的戦力ともいえる優秀な従業員が精神障害によって休職、最悪の場合退職に至ることは大きな打撃となることは申すまでもありませんが一番苦境に立つのは当の本人です。そのような場合でも企業側が何らかの支援を提供してくれることを保証してくれることは安心感を与え、落ち着いて業務に従事できると思われます。また長期的に見ればそれは従業員の定着率のアップにつながり、健全な企業のイメージ作りにも貢献すると考えられます。
- 平成11年9月に労働基準局から「心理的負荷による精神障害などに関わる業務上外の判断指針」が出されています。これは従業員が精神障害を発症した際にそれが業務に起因したもの（労災によるもの）かを評価する指針を示したものですが、これにより労災申請される精神障害は飛躍的に増加しています。さらに過労自殺したと思われるケースに労災認定をした平成12年の最高裁判断以降、同様の認定をされるケースが増加し企業の社会的責任、経済的リスクも高まっています。メンタルヘルスのサポートシステムを導入することは企業を労災によるリスクから守ることになると思われます。